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「スマホが学力を下げる」という言い方は分かりやすい。だが、何をいつ使い始めたのか、どの科目を測ったのか、勉強への影響と心の健康への影響は同じか。問いを細かくすると、研究の読み方は変わる。2026年8月に『Nature Human Behaviour』へ掲載されたイタリアの研究は、5,227人について、SNSアカウントを作り始めた学年と過去の標準テスト成績を結び付けた。[1] 国際的な議論に重要な材料を加える研究だが、「すべてのSNSが全生徒の能力を落とす」と証明したわけではない。

単純な成績比較では、原因を間違える

SNSを早く使う生徒の成績が低いと分かったとしても、その差がSNSのせいだとはすぐに言えない。家庭環境、学校の特性、親の教育歴、早くから端末を持つ理由、もともとの学力などが、SNSの開始時期と成績の両方に関係している可能性がある。例えば、勉強に困っている子どもが息抜きとしてSNSを始めるなら、因果の向きは単純ではない。

今回の研究は、この問題への対策として「差の差法(difference-in-differences、DiD)」を使った。第6・7・8学年で個人のSNSアカウントを開設した生徒と、第9学年以降に始めた生徒を比較し、使い始める前後のテスト成績の推移を調べる設計である。[1] ある時点の成績差だけでなく、それ以前の差の変化を比べることに意味がある。

何人の、どの時期のデータか

研究チームは2023〜2024学年度に、イタリア北部ロンバルディア州の高校生6,609人を対象に、デジタル機器の使用開始時期を遡って質問した。この情報をイタリアの全国標準学力テストINVALSIの第2・5・8・10学年の記録と照合し、記述分析に用いる5,227人のデータセットを作った。SNS開始の差の差法による主要分析では、開始学年とスマートフォンの所有順序などの条件で対象を絞った4,545人が該当する。[1] 「5,227人を小学校から実際に毎年インタビューした研究」ではない。使用開始時期は後年の回顧回答、成績は以前の記録という二つの情報源を組み合わせたものだ。

この区別は重要だ。学力記録は同じ生徒を複数時点で追えるため、回想だけに依存した研究より強い。一方、初めてアカウントを作った学年を後から思い出してもらう部分には、記憶違いの可能性が残る。さらに、高校在学者を中心とするデータでは、すでに離学した人や特殊な教育経路を進んだ人が十分に含まれない。[1]

数学・イタリア語と英語で、結果は同じではなかった

研究で第6学年にSNSを始めた群を第9学年以降の群と比べた場合、第8学年の数学の推定差は標準偏差単位で約−0.18、第10学年では約−0.27だった。イタリア語でも第8学年と第10学年で約−0.22と報告された。[1] これらは「点数が18%や27%下がった」という意味ではない。標準偏差という、集団内の得点のばらつきを基準とする尺度だ。

一方、英語の読解・リスニングでは同様の明瞭な負の差が見られなかった。著者らは、英語の情報への接触が別の学習機会となる可能性を挙げるが、それは論文自身が仮説的な説明として位置づけている。[1] 英語の結果が異なる理由を、この研究だけで断定できない。「すべての科目が同じだけ下がった」と言ってしまえば、最も考える価値のある例外を消してしまう。

どんな仕組みが考えられるのか

研究は、SNS利用の早期開始と成績差の間に、生活の各場面でスマホに意識が向く「スマートフォンの遍在性」が関わる可能性を検討した。数学の差の33〜47%、イタリア語の15〜34%について、統計的なモデル上でこの変数を加えると推定差が縮むと報告する。[1] しかし著者自身も、この媒介の検討は相関的な証拠にとどまると認めている。端末が手元にあることが集中を妨げるのか、集中が難しい生徒ほど端末に向かうのか、別の要因が両方を生むのかまでは完全に区別できない。

ここで、何を禁止すべきかという政策論を研究結果から直結させるのも危険だ。SNSの個人アカウント、メッセージアプリ、授業用端末、家族との連絡は別の行動であり、一律の「スマホ時間」にまとめると対策の精度が落ちる。学校での端末利用の在り方と、家庭でのアカウント開設時期は、別の条件を持つ。

「差の差法」でどこまで因果に近づけたか

DiDの強みは、開始前からの学力差を観察し、単純な横断比較より強い推定を行えることだ。論文は観測された背景変数を用いた群の調整や、前期間の推移を利用した検証も行っている。[1] ただし、この手法の重要な前提は、SNSを始めなければ比較した群の成績変化が概ね似た軌跡をたどった、という「平行トレンド」の仮定だ。この反事実を完全に観察することはできない。

著者らも、家庭の変化や個人特性など、観測されない要因が両方に影響する可能性を認める。結果を「SNSの早期開始と学力低下の因果的な関連を支持する有力な証拠」と読むことはできるが、無作為に開始年齢を割り当てた実験と同じ確実性ではない。[1] さらに対象は北イタリアの特定年代で、プラットフォームの使われ方は2019〜2023年頃の環境を反映する。2026年の日本へ効果の大きさをそのまま移せない。

平均値を「一人の将来」の予言にしない

研究で報告される−0.27標準偏差は、個人の成績が必ず下がる幅ではなく、比較した集団の推定平均差だ。もともと得意な科目、学校環境、家庭内の学習習慣、本人がSNSで何を見ているかによって、個々の経過は変わる。「第6学年で始めた人は全員不利」といった決めつけは研究の使い方を誤る。また個人アカウントの作成が、日々何分の利用に相当したのかも一対一では対応しない。開始学年は、継続期間と利用機会の粗い代理指標でもある。

別の国や年齢層で同様の政策を考えるには、同じ方法で開始時期・学習成績・家庭状況を記録し、再現できるかを確かめる必要がある。因果を推定した研究でも、どの対策が最も効果的かは別の実証課題だ。

反証:SNSには勉強に役立つ側面もあるはずだ

それはもっともな問いだ。SNSは情報検索、外国語との接触、同級生との協力、興味ある分野の発見にも使える。今回の英語成績に明瞭な悪影響が見られなかったことは、その可能性を検討するきっかけになる。ただし英語の結果だけで「SNSは英語力を上げる」とも言えない。異なる行動と目的を一つのラベルに入れてしまうこと自体が問題だ。

また学業成績と幸福感も同じではない。論文は若者の精神的な幸福に関する先行研究では結果が一貫しない点に言及し、今回の学力指標の結果と区別している。[1] 成績について支持された主張を、うつ、不安、孤独感などの別のアウトカムに拡張することはできない。

FORWARD BASISの見方:問題は「何時間」だけではない

この研究が考えさせるのは、デジタル機器の影響を**総使用時間・利用開始時期・生活への入り込み方**に分けて測る必要だ。利用時間が同じでも、宿題の途中で何度も確認するのか、まとまった時間に使うのかでは学習の中断回数が変わる。だが、その差が何点の成績差になるかは今回の研究だけでは計算できない。

教育現場や家庭での実務的な出発点は、断定的な禁止より、利用条件を具体化することだ。アカウントを作る年齢、通知の設定、勉強中の端末の置き場所、就寝前の使い方、本人に必要な連絡手段を分けて話し合う。そのうえで睡眠、集中、成績、安心して相談できる関係を観察する。学力のデータから読み取るべきなのは、若者を責める理由ではなく、環境のどの設計を変えると学びやすくなるかという、より具体的な問いなのである。

SOURCE / 原典

この記事の出典

本文の事実確認に使用した原典です。FORWARD BASIS独自の解釈・整理は本文内で区別しています。

  1. 論文Gui et al. (2026-08-03), Nature Human Behaviour, s41562-026-02522-4

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